１０月５日、ロンドンの「エネルギー・インテリジェンス・フォーラム」で、サウジアラムコのアミン・ナセルＣＥＯは、商業在庫が「６０億バレルを下回り」、「供給の余裕は恐ろしく薄い」と述べた。ただし、この発言が挙げる「開戦時に世界はほぼ１００億バレルの石油在庫を抱えていた」という数字と、「商業在庫６０億バレル未満」という数字は、スコープの異なる別カテゴリーの数字とみられ、その内訳を示されていない。ナセル氏は２０２２年にも同種の警告を発しており、世界最大の産油企業のトップが需給逼迫を強調する背景に、増産・高値観測を正当化する動機も疑われる。
とはいえ、綱渡りの状況そのものが作り話というわけではない。世界の原油生産のおよそ３割を占める中東では、操業停止の規模が２０２６年７月の日量５００万バレルから８月には６７０万バレルへ拡大し、米エネルギー情報局(ＥＩＡ)は開戦前の水準への回復を２０２７年第２四半期以降と見込む。世界最大の産油国である米国自身の戦略石油備蓄も、開戦直前(２月１３日)の４億１５４０万バレルから９月１８日時点で２億８４５５万バレルへ、半年あまりで３割強減少した。発言の数字は額面通りに受け取れないとしても、綱渡りの状況が続いていることに変わりはない。かくして、供給制約由来のインフレ圧力は続く。 →航海録一覧はこちら
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